本日は、注意欠如・多動性障害、ADHDの診断・治療ガイドラインを作成した者の一人としてアトモキセチン(商品名ストラテラ)がわが国二番目のADHD適応薬として登場した現時点でのADHD診療のあり方をお話したいと思います。

ADHDの診断

　ADHDはDSM-IV-TRでは注意欠陥／多動性障害あるいは注意欠如・多動性障害、ICD−10では多動性障害と呼ばれる発達障害一つです。その主症状としては気が散りやすい、ケアレスミスが多いといった「不注意」、動きが多い、そわそわしているといった「多動性」、唐突な行動が多いといった「衝動性」があげられています。このADHDの治療・支援にあたっては、まず正確な診断が必要とされており、それなしにいきなり薬物療法に入るべきではありません。

　なぜかと申しますと、現在ADHDの診断のための客観的根拠となる生物学的なマーカーが見出されていないからです。ですから診断は、いくつかのマーカーとして設定されている症状リストにあてはまるか、さらに障害概念を規定するいくつかの必要条件を満たすかという評価を行って、症状を含むすべての条件をクリアした場合に初めて診断が確定するという操作的診断法にしたがわなければなりません。
　ADHDの場合には、まず不注意の症状リスト9項目と、多動性・衝動性の症状リスト9項目のどちらか、あるいは両方が6項目以上あてはまることというのが、DSM-IV-TRの診断基準Aです。
　これが該当する場合には、次に発達障害であることを満たす条件を通過しなければなりません。
　幼児期から症状のいくつかが存在していたこと、これが診断基準のBです。反抗のような特定の人物に対する衝動性や注意散漫ではなく、いくつかの場所で同じような傾向が見られること、これが診断基準Cです。そしてこれらの症状を持つことで著しく本人や周囲の人間が困っている、あるいはそのために著しく損をしているといった状況にあること、すなわち診断基準のDです。このB、C、Dの3条件をすべて満たさなければなりません。
　最後の診断基準Eは、鑑別診断に関わる条件です。広汎性発達障害、統合失調症や双極性障害、不安障害、反応性愛着障害のような虐待に関連する障害などが主な鑑別対象です。さらにDSMは触れていませんが、てんかん、変性疾患、脳腫瘍などの中枢神経系疾患がADHDによく似た症状を示すことがあり、重要な鑑別対象です。
　以上のすべての条件を通過してはじめてADHDの診断が確定します。

　以上のような診断アルゴリズムにしたがって診断のための面接を行っていくわけですが、できるだけ診断医師による基準のブレが出てこないように、評価スケールや半構造化面接用フォームを使うことをわが国のガイドラインでは推奨しています。また脳波や画像などの医学的検査や心理テストを適切に組み合わせて、鑑別診断に役立てます。
　それでは、このようにして診断されたADHDの子どもに対する治療は、わが国ではどのように行うのが標準なのかをお示しします。